校長ブログ

4月17日(火)

 学校は、教育活動やその他の学校運営の状況について評価を行ない、改善を図るために必要な措置を講ずることにより、教育水準の向上に努めなければなりません。学校評価の目的については、平成28年3月、文部科学省より「学校評価ガイドライン〔平成28年改訂〕」が公示され、次のように述べられており、私学においても多くの学校で実践、向上に取り組んでいます。

学校が、自らの教育活動その他の学校運営について、目指すべき目標を設定し、その達成状況や達成に向けた取組の適切さ等について評価することにより、学校として組織的・継続的な改善を図ること。
各学校が、自己評価及び保護者など学校関係者等による評価の実施とその結果の公表・説明により、適切に説明責任を果たすとともに、保護者、地域住民等から理解と参画を得て、学校・家庭・地域の連携協力による学校づくりを進めること。
各学校の設置者等が、学校評価の結果に応じて、学校に対する支援や条件整備等の改善措置を講じることにより、一定水準の教育の質を保証し、その向上を図ること。


 平成29年度の本校生徒による授業評価アンケートの共通設問である「(レベルや理解度の観点で)授業内容に満足している」に対する「(やや)あてはまる」(=達成率)は、中1(第1回86.8%/第2回84.6%)、中2(第1回85.5%/第2回84.8%)、中3(第1回84.9%/第2回82.7%)、高1(第1回81.1%/第2回79.6%)、高2(第1回84.7%/第2回82.1%)、高3(第1回84.6%)でした。
 保護者アンケート(回収率は中学:94.8%、高校:90.8%)によると、達成率が80%以上の項目は、中学では20項目中13項目、高校では20項目中12項目。85%以上の項目は、「入学させてよかった」、「教員は、生徒のことをよく考えて指導」、「挨拶や時間厳守など、社会に通用する指導」、「保護者への連絡や、情報公開は適切」、「生徒のことをよく考えて指導」、「挨拶や時間厳守など、社会に通用する指導」、「保護者への連絡や、情報公開は適切」、「教職員は、お互いに協力して学校運営」でしたが、80%未満だった項目についてはさらに因果関係を分析し、全体で共有した上で改善に努めます。
 教員の自己評価アンケートにおける90%以上の項目は、「年間を通じた教育計画を各教科別に立てている」、「さまざまな学校行事があり、活発」、「生徒指導において、家庭との連携」、「授業を改善し、分かる授業、力のつく授業の工夫」、「実態に合った工夫された学習指導」、「電子黒板は有効に活用」でした。「施設・設備」、「ボランティア活動」などの項目は、前年度より上昇しているものの、さらなる改善を要することが浮き彫りになりました。 本校においてもバランスある知育・体育・徳育を実践し、生徒の実態を把握目標と実行のベクトルを同一方向に向けるために、学校評価を通じて、全体と個人目標の整合を図り、コンセプトの具現化、校務の効率化、スタッフの意識変革等のストラテジー(方略)を再構築していきたいと思います。
 学校評価を意欲的なものにするために、まずはやりやすいところから取り組み、スモールステップによる成果を確認しあいながら適宜、丁寧に情報発信していく姿勢が重要です。課題を絞り込み、評価につなげていくためには、保護者会や地域の人々から意見を聞く、課題の職員室掲示や教員同士の日頃の励ましあいの中から気づきやアイデアを引き出すなどの工夫も問われます。会議ではねらいを決めて協議し、振り返りと改善策については、すぐできることと次年度に回すものを明確にしておかなければなりません。また、建設的なアイデアを導くために、時間を決めて、ブレーン・ストーミング、KJ法などの活用も不可欠。学校の自己点検、評価の位置づけは、アンケートの取り方、日時、聞きたい内容を随時チェック。具体策と今後の方針は、誰にどんな協力を得たいのか、ポイントを絞った公表を心掛け、タイムリーな情報発信を行うことを心がけます。第三者評価による大局的視点での見解も活用することは言うまでもありません。
 学校評価に久しく携わっており、最近は自分の研究領域になっている分野ですが、評価の高い学校ほど、生徒一人ひとりのために全教職員が一丸となった取り組みをしています。本校でも一層努力していきたいと思います。

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